日経平均は大幅反落、米株安受け前日急騰の反動
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日経平均は大幅反落。9日の米国市場では利上げに対する警戒感が強まり、NYダウは239ドル安となった。こうした流れを受けて日経平均は351円安からスタートすると、前日に1343円高と歴史的な急反発となった反動で下げ幅を拡大し、一時18000円を割り込んだ。上海総合指数は1.6％安で取引を開始したが、その後下げ幅を縮め、日経平均も前引けにかけて下げ渋る展開となった。後場には自民党の山本幸三衆議院議員による追加緩和報道に反応する場面があり、大引けにかけて下げ幅を縮小して本日の取引を終えた。
大引けの日経平均は前日比470.89円安の18299.62円となった。東証1部の売買高は24億4785万株、売買代金は2兆5992億円だった。業種別では、鉱業、保険業、石油・石炭製品が下落率上位だった。一方、上昇したのは建設業、海運業、繊維製品の3業種のみだった。
個別では、みずほ<8411>、三菱ＵＦＪ<8306>、ソフトバンクグ<9984>、三井住友<8316>、ファナック<6954>など売買代金上位は全般軟調。トヨタ自<7203>が4％安となったほか、ファーストリテ<9983>やＫＤＤＩ<9433>が5％超、スズキ<7269>が6％超の下げに。また、コナミ<9766>、トーエル<3361>、ミライアル<4238>などが東証1部下落率上位となった。一方、東電力<9501>は4％高、ソニー<6758>もプラスに切り返した。また、ビットアイル<3811>、ゴルドウイン<8111>、ＳＫジャパン<7608>などが東証1部上昇率上位となった。
＜HK＞
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2015/09/10 15:42:32
