日経平均は大幅反発、OPEC減産合意を好感 – フィスコ in とれまが

日経平均は大幅反発。注目された石油輸出国機構（OPEC）の非公式会合で実質的な石油減産合意となったことが好感され、28日のNYダウは110ドル高と続伸し、為替相場もやや円安方向に振れた。本日の日経平均はこうした流れを受けて140円高からスタートすると、1ドル＝101円台まで円安が進むとともに上げ幅を広げる展開となった。買い一巡後は16700円を挟んだもみ合いが続いたが、後場には一時16756.43円（前日比291.03円高）まで上昇する場面があった。

大引けの日経平均は前日比228.31円高の16693.71円となった。東証1部の売買高は17億6092万株、売買代金は1兆8789億円だった。業種別では、鉱業が5％超上昇したほか、鉄鋼、石油・石炭製品、非鉄金属が上昇率上位だった。一方、空運業、水産・農林業など5業種が下落した。

個別では、任天堂<7974>、デンソー<6902>、東芝<6502>が小高いほかは、トヨタ自<7203>、三菱ＵＦＪ<8306>、三井住友<8316>など売買代金上位は全般しっかり。ソフトバンクグ<9984>が堅調で指数の押し上げ役となった。OPEC減産合意を受けて国際帝石<1605>が5％超高となったほか、三菱商事<8058>や三井物産<8031>といった大手商社株や新日鉄住金<5401>などの鉄鋼株も買われた。三菱日立パワーシステムズとの提携が報じられた東京電力ＨＤ<9501>は一時8％近い上昇。また、英ARM社とパートナー契約を締結したソフトバンテク<4726>がストップ高まで買われ、ミネベア<6479>との資本業務提携を発表した岩崎電<6924>、マレーシア子会社の譲渡を発表したトクヤマ<4043>ともに東証1部上昇率上位に並んだ。一方、売買代金上位ではリクルートＨＤ<6098>やＮＴＴ<9432>が小安い。前日に上場来高値を更新したＬＩＮＥ<3938>は3％
安と反落。また、オンリー<3376>、Ｕアローズ<7606>、トランザクショ<7818>などが東証1部下落率上位となった。

＜HK＞