ストラテジーレポート：「スーパーフェクタ」実現の米国市場、小型株の魅力（マネックス証券　チーフ・ストラテジスト 広木隆） – フィスコ in とれまが

大きく予想を外した。完敗である。株式相場の話ではない。昨日、東京競馬場で行われた第36回ジャパンカップである。自信満々で予想をブログに書いて、ツイッターやフェイスブックなどで拡散した。ところが、かすりもしなかった。あまりのショックに、今日は会社を休もうかと思ったが、気を取り直して出てきた。そうだ、俺は間違っていない。俺の予想が外れたわけではないのだ。馬のやつが、俺の予想通りに走らなかっただけだ。

「競馬を成り立たせるのは意見の相違」という、マーク・トウェインの言葉は何度も紹介していると思うが、まさに株の相場も同じだ。同一の株価を見て、買いだ、と思う人もいれば、売りだ、と思う人もいる。だから商いが成立する。

日経平均は前週末まで6連騰で年初来高値を一時上回ったが、この「トランプラリー」の震源地である米国株の強さには見劣りがする。ダウ平均が史上初の19000ドルをつけた前日、1999年末以来ほぼ17年ぶりとなる「スーパーフェクタ」が実現した。ダウ平均、S&P5000、ナスダック総合の主要3指数がそろって最高値を更新することを「トライフェクタ」（競馬用語で1-2-3着を当てる「3連単」の意味）といい、既に8月に起きていたが、今回は主要3指数に小型株指数であるラッセル2000を加えた4指数が同時に最高値を更新したのだ。これを地元紙は「スーパーフェクタ」（4連単）と報じた。

そして感謝祭の休場明け、先週末の金曜日も再び「スーパーフェクタ」（4連単）の達成である。ラッセル2000は先週末時点で15営業日連続上昇の記録を更新中。1996年以来20年ぶりの記録である。

堅調な米国株のなかでもラッセル2000に代表される小型株の上がり方が群を抜いている。小型株は内需企業が多く、米国第一主義を掲げるトランプ政権の政策から受ける恩恵はグローバルに展開する大型株より大きい。ドル高の悪影響も受けにくい。大企業は既に海外の租税回避地などを使った節税をしているが、中小企業はそうしたことをおこなっていない。よって法人税減税も小型株へのメリットが大である。

日本株市場でも「トランプ関連銘柄」探しが流行っているが、いちばん確実なのは素直に米国の小型株を買うことだろう。為替が円高に反転しても、金利の上昇が止まっても、米国の小型株がトランプ政策から受ける恩恵には関係がないからだ。

ジャパンカップの借りは有馬記念で返すと誓ったが、有馬記念より米国小型株投資のほうが、もっと取り返せる確度が高いだろう。

マネックス証券　チーフ・ストラテジスト 広木隆

（出所：11/28配信のマネックス証券「ストラテジーレポート」より抜粋）




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