まぐろどん：昨年上昇した半導体関連銘柄の第2ラウンドを予想【FISCOソーシャルレポーター】 – フィスコ in とれまが

以下は、フィスコソーシャルレポーターの個人投資家まぐろどん氏（ブログ「証券アナリストが考えたスマホでできるお手軽株式投資「トランプ式投資術」」を運営）が執筆したコメントです。フィスコでは、情報を積極的に発信する個人の方と連携し、より多様な情報を投資家の皆様に向けて発信することに努めております。

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※2018年1月21日17時 に執筆

2017年の上昇相場のけん引役となった半導体関連銘柄の第2ラウンドが始まりそうだ。


IoTやAI(人工知能)の拡大を背景に大幅に上昇した半導体関連銘柄の株価は、海外ヘッジファンドの45日ルールによる解約対応売りや、海外年金基金のポートフォリオのリバランスによる影響もあり、昨年11月半ばにピークアウト。

しかし、ここにきて米フィラデルフィア証券取引所が算出・公表しているSOX指数(フィラデルフィア半導体株指数)が一時1378.16ポイントまで上昇し、2000年ITバブル時の高値を更新するなど先高観が広がっている。


キッカケは1月3日に2017年12月の米ISM製造業景況感指数が前日比+1.5ポイントの59.7と3カ月ぶりの上昇となり、市場予想の58程度を上回ったこと。昨年9月に60.8ポイントと約13年ぶりの高水準を記録して以来、低下傾向が続いていたため、新年早々のサプライズとなった。


昨年12月に成立した米大型減税法案では、5年間の時限措置で設備投資の全額を課税所得から差し引ける即時償却が広く使えるようになる。市場では「法案成立を前に設備投資が先送りされていた可能性がある」との声もある。もしそうだとしたら、足元は半導体関連の設備投資が再び活発化していることも考えられる。

FRB(米連邦準備理事会)が1月3日に公表した17年12月のFOMC(米連邦公開市場委員会)議事要旨でも、約30年ぶりの大型減税で「設備投資が押し上げられる」との見方を共有している。


半導体関連銘柄は上記のように年末までに需給がスッキリしている感があり、昨年の上昇相場の乗り遅れた向きの買いが入れば上値が期待できそうだ。
個別では、SUMCO<3436>、信越化学<4063>、東京エレクトロン<8035>、ディスコ<6146>や、半導体関連の設備投資を受けてSMC<6273>などにも注目される。
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執筆者名：まぐろどん
ブログ名：証券アナリストが考えたスマホでできるお手軽株式投資「トランプ式投資術」




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